業務企画室の阿部将也です。
皆さまが家を建てる際に特に気にされる項目として『地震に強いこと』が挙げられると思います。
日本、特に東海地方に住んでいる方にとっては小さい頃から「東海大地震や南海トラフがいずれ来るだろう」と言われてきた為か、重要な項目として認識している方がとても多い印象です。私たちもこの地域で建築業を営んできた身として、地震に対する意識は特に強く持っています。
近年の自然災害（地震、台風、天候など）は想定外なものが多いと思われている方もいらっしゃるかもしれません。なかでも記憶に新しいのは2016年に発生した熊本地震です。震度7の地震が2回、それも含め震度6弱以上を観測する地震が計7回も発生しました。この繰り返しの強い揺れが建築物の倒壊など甚大な被害をもたらし、木造住宅も大きな被害を受けました。震度7の地震が同一地域で連続して発生するのは震度7が設定された1949年以降初めてのことです。
熊本地震発生時に社長の阿部と私は現地を訪れ、被害状況の確認をしてきました。大変痛ましい町の状況を目の当たりにして、地震に対する家づくりの考え方を改めて考えさせられることとなりました。
度々起こる大地震を教訓に、耐震基準は見直され改正を繰り返してきました。そもそも耐震基準とは「一定の強さの地震が起きても倒壊または損壊しない」建築物が建てられるよう、建築基準法が定めている基準のことです。
木造住宅の耐震基準は1981年に大きく変わっており、一般的にはそこを境に「旧耐震基準」と「新耐震基準」で分かれます。
下記のグラフは、国土交通省の「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会報告書」に記載された木造の建築時期別の被害状況です。
熊本地震では「新耐震基準の建築物は旧耐震基準と比べ倒壊が少ない」という結果が出ています。さらには新耐震基準の中でも、接合部の仕様等が明確化された2000年以降の建築物の倒壊率はさらに低くなっています。また、住宅性能表示制度に基づく耐震等級が3の木造住宅には大きな損傷は見られず、その大部分が無被害でした。
このように、日本の耐震基準は昔と比べかなり強化されてきており、大地震の際にも建物が倒壊することは少なくなっています。その為、これから建築を考えている方は現在の建築基準法を順守していれば、実は倒壊する可能性は低いのです。
しかしながら、『倒壊しない＝住み続けられる』というわけではない点に注意が必要です。建築基準法はあくまで「住んでいる方が避難できる時間を稼ぐ」ことを目的としています。避難後に住み続けられるかは焦点になっていません。せっかく建てた家が倒壊はしなくとも大きな修繕が必要だったり、場合によっては解体する必要が出てきてしまうことは到底受け入れられないことだと思います。その為、阿部建設が考える耐震は『震災後も住み続けられる』ということにフォーカスしています。
『地震に強いこと』というのは今や当たり前のことかもしれません。しかし、一口で言ってもその性能レベル、考え方はさまざまです。今後はもう少し掘り下げて、「耐震と制震」、「構造計算」、「耐震等級」について具体的にお伝えしていきます。
業務企画室 室長 阿部
