こんにちは。中部地所・不動産担当の岡本です。
最近、大規模地震や線状降水帯、ゲリラ豪雨などが頻繁に発生し、メディアでも多く報道されています。
夢のマイホームや事業用の土地を探す際、立地や日当たり、価格、周辺環境に目を奪われがちです。しかし、近年は地球温暖化に伴う異常気象が相次ぎ、巨大地震への懸念も高まっています。そんな中、絶対に無視できないのが「土地の災害リスク」です。
どれほど理想的な家を建てても、災害によって土地そのものが被害を受けてしまっては元も子もありません。
今回は、土地購入時に知っておくべき主要な災害リスクと、事前に行うべきチェックポイントを解説します。
土地に潜む主要な災害リスク
土地によって発生しやすい災害のタイプは大きく異なります。
水害（洪水・内水氾濫・高潮）
近年のゲリラ豪雨や台風による河川の氾濫だけでなく、下水道の処理能力を超えて街に水が溢れる「内水氾濫」が増加しています。川から離れた都市部や低地でも起きる可能性があります。
土砂災害（崖崩れ・土石流・地すべり）
傾斜地や山裾の土地は、大雨や地震の際に崖崩れなどが起きる危険性があります。
地震・液状化現象
地震の揺れそのものに加え、かつて田んぼや沼地だった場所、埋立地では、強い揺れによって地盤が液体状になる「液状化現象」のリスクがあります。
土地を選ぶ際に行うべき「3つのチェック」
土地購入の前に、自分自身でできる「確認ステップ」を踏みましょう。
① ハザードマップの確認
国土交通省の重ねるハザードマップや、自治体が発行しているハザードマップを必ず確認してください。浸水想定区域に入っていないか、土砂災害警戒区域（イエローゾーン・レッドゾーン）に該当しないか、液状化リスクがどの程度あるかを事前に把握できます。
② 古地図・旧地名の確認
その土地の「過去の姿」を知ることも極めて重要です。国土地理院の古地図や昔の航空写真などで、過去に河川敷や池、田んぼ、窪地だったかを確認しましょう。「江」「津」「島」など、水に関わる漢字が旧地名に使われている場所も、土地の成り立ちを知る手がかりの一つになります。
③ 現地での微地形（地形の特徴）の確認
実際に現地を歩き、周辺よりも低くなっている「窪地」ではないか、擁壁（ようへき）に亀裂が入っていないか、近くの側溝や水路の管理状態はどうかを自分の目で確認しましょう。
リスクが見つかった場合の対応
ハザードマップに引っかかったからといって、一概にその土地を諦めなければならないわけではありません。
リスクの程度に応じて、適切な対策や許容できる範囲を見極めることが大切です。
安全な土地選びが家族の未来を守る
土地の災害リスクは、後から自力で対処することが難しい要素です。
宅地建物取引業法により、不動産会社は重要事項説明の際に水害ハザードマップを提示し、対象物件のおおむねの位置を示すことが義務付けられていますが、説明を受ける時点ではすでに購入を決めているケースもしばしば見受けられます。
そのため契約の直前ではなく、「検討の初期段階」から自分でリスクを調べることが大切です。
大切な資産と家族の命を守るためにも、立地や価格だけでなく、安全面にもしっかりと目を向けた土地選びを心がけましょう。
中部地所・阿部建設 不動産部門 岡本
